2月, 2019年

がん保険の選びの新常識

1.長期ホルモン療法、抗がん剤に対する保障を第一に考える

がんは再発した場合やホルモン療法では通院治療が長期化し医療費がかさみます。
それを賄うには治療に合わせた給付が必須です。

薬の処方が月をまたいだ時に複数回の給付がある、長期処方に対応しているものがベストですね。

2.収入減に対応するための保障額増額幅や特約はあるか

がんによる収入減を補填する意味で、診断一時金や治療給付金を増減できるものが望ましいです。
5年に限りますが罹患後の生存年数に応じて給付されるものもあります。

3.入院日額、上皮内がんへの対応は重視しなくていい

入院日数に対する給付は、平均入院日数が20日程度のがんには不要です。
上皮内がんも重症化するリスクが低いため、マストではないですが、できればこれらは外せる方が保険料が安くなります。

4.まとめ

がん保険

国民の約9割が加入する医療保険に対して、がん保険は追加で入るイメージが強いです。
しかし、この優先順位は逆です。

がんは入院が短期化する一方、治療は長期にわたります。
毎月の治療費は高額療養費制度の下、一定額に収まったとしても、家計に与える影響は思いのほか大きいです。

ただし、一昔前のがん保険は今の治療トレンドにそぐわない。
診断確定時の一時金、入院1日ごとの給付がセットのタイプが主流でしたが、治療が何年も続いたときに資金に不安が残ります。

では、どのがん保険に入ればよいのか?
今回、最も重要なポイントは、入院にかかわらず給付される、治療ベースの給付金です。

抗がん剤やホルモン療法は、治療期間が10年超えのケースもあります。
特に、抗がん剤・ホルモン剤の処方ごとに、しっかりと保険金が出る治療級が望ましいですね。

保障額を高めに設定すれば、減った収入の補填にもなります。
抗がん剤の長期処方(最大90日)に対応しているものは、さらに良いです。

保険会社によっては、薬が処方された月にしか給付が受けられないからです。
もう一つ収入減に対応する方法があります。

診断一時金を積み増して、いろいろな用途に使えるお金を確保することです。
一方で、「入院日額」や「上皮内がん診断給付」は、在宅治療の長期化を鑑みると必ずしも必要はないね。
外せるほうが保険料の節約になります。

スタイル別保険の優先順位をマスター~まとめ~

月2万円しか必要ない入院費には手厚く備えているのに、1億円に及ぶ損害賠償をカバーする保険はゼロ・・・

こんなアンバランスな保険の掛け方をしていませんか?

各保険の商品比較をする前に、何に対する保障を優先するべきか、必ず検討しましょう。

それが保険料の節約にもつながります。

大前提として、保険の役割とは、「めったに起きないが、万が一起きたときに貯蓄でカバーできない、多額の支出に備える」こと。

その意味で、1億円近い支出もあり得る個人賠償責任保険や、持ち家の損害リスクに備える火災保険は、迷わず入るべきです。

一方で、「医療保険は必要ない。貯蓄で賄う方が合理的」と考えるファイナンシャルプランナーは多いです。
その論拠の一つが、国や企業の手厚い保障です。

病気などで多額の治療費がかかった場合は、年収に応じて一定額以上の支払いが免除される「高額療養費制度」があります。
年収が約370万~770万円なら、自己負担額の上限は月9万円程度。

長患いとなった場合は、さらに減額されます。
加えて、企業などの健保の多くは、「付加給付」を用意しています。

各健保によって異なりますが、自己負担額は年種にかかわらず月2万円程度で収まるケースも少なくはありません。
それでもなお、生命保険文化センターの調査結果によれば、医療保険・医療特約の世帯加入率は90%以上。

実は、多くの人にとって、医療保険は”お守り”以外の何物でもなくなってきています。
死亡保険についても、国の公的保障があります。

18歳未満の子がいれば、夫(妻)が死亡した際、この人数に応じて、配偶者に「遺族基礎年金」が国から支給されます。

子の独立後は、女性なら65歳まで「中高齢寡婦加算」が受け取れます。
死亡した人が会社員なら、「遺族厚生年金」も受給できます。

さらに、死亡退職金や弔慰金を用意する企業も多いです。
数千万円に上るケースもあり、夫の死亡直後の資金繰りに有効。就業規則に載っているので保険選びの前に必ず確認すべきです。

ライフスタイル別に見ると、保険の優先順位は微妙に変わります。

片働きの場合、夫の「死亡リスク」には手厚く保険を掛ける家庭が多い。
しかし、公的保障に加えて、夫が背負う住宅ローンが清算されるため、お金に困らないこともあります。

むしろ、優先的に備えるべきは、住宅ローンが残ったまま収入が激減し、治療費の負担が増える「働けないリスク」です。

共働きの場合はまた事情が違います。
夫婦で年収が同程度で、住宅ローンは夫が負担し、食費や教育費など生活費全般を妻が負担している場合、備えるべきは妻の死亡リスクです。

夫の住宅ローンは清算されないうえ、育児のためにバリバリ仕事が続けられるとは限らず、収入が減ったり、家事代行で支出が増えたりすることもあり得ます。

そんな非常事態への備えが手薄な家庭は多いです。

シングルの場合、最優先は働けないリスクへの備えです。
貯蓄がなければ、入院費などの出費がかさむ「病気リスク」に備えておくのも手です。
死亡リスクに対する備えは必要ないです。

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