1月, 2019年

スタイル別保険の優先順位マスター

医療保険より重大リスクの備えが先決です!
今回はスタイル別保険の優先順位を紹介します。

1.共働き家庭

※条件  夫:40歳 年収600万円 会社員
     妻:40歳 年収600万円 会社員
     子:2人(長男10歳、長女8歳)
     ●持ち家(今年4,000万円で購入)住宅ローンは夫、生活費全般は妻が負担

保険 共働き家庭

残る住宅ローンには要注意!軽視しがちな妻の保険が重要

夫婦の年収が同程度のとき、住宅ローンを夫、生活費を妻が負担しているという家庭は少なくありません。
その際に最優先で備えるべきは、収入が半減するにもかかわらずローンが残る、妻の死亡リスクです。

病気リスクは貯蓄で備えるのが理想ですが、「女性特有のガンを考慮し、妻のガン保険は選択肢になります」

★意外な優先順位
 ◎妻の死亡リスク
 〇夫の死亡リスク
 △夫婦の働けないリスク
 ×夫婦の病気リスク

2.片働き家庭

※条件  夫:40歳 年収600万円 会社員
     妻:40歳 年収100万円 パート勤務
     子:2人(長男10歳、長女8歳)
     ●持ち家(今年3,000万円で購入)住宅ローンは夫が負担

保険 片働き家庭

住宅ローン清算が安心材料!必要額は子の成長で見直す

住宅ローンを夫一人で背負っている場合、死亡時には残額が清算されます。
住宅を売ればまとまったお金を得ることができ、当面の生活費には困りません。

むしろ備えが必要なのは、働けなくなり住宅ローンの負担が残ったまま収入が途絶えてしまうことです。
子の成長で必要額が変わるため定期的に見直すことをオススメします。

★意外な優先順位
 ◎夫婦の働けないリスク
 〇夫の死亡リスク
 △妻の死亡リスク
 ×夫婦の病気リスク

3.シングル

※条件  男性:40歳 年収600万円 フリーランス
     ●家は賃貸(家賃10万円)

保険 独身男性

生活資金の確保を最優先!死亡時の備えは必要なし

シングルは働けなくなった場合に、助けてくれる人いません。
その状態で家賃も支払い続けるには、収入を確保するための保険が有効です。

それに加えて、「貯蓄がなければ、掛け捨て型の安い医療保険・がん保険も押さえておくといいでしょう」
死亡リスクへの備えは不要です。

★意外な優先順位
 ◎働けないリスク
 〇病気リスク
 ×死亡リスク

保険の新常識⑨.⑩

⑨医療保険を選ぶ新基準 3大疾病の”定義”を見る

医療保険 三大疾病

生命保険協会によると、13年以降に新規契約された生命保険のうち、トップに君臨するのが医療保険です。

それ故、この激戦区で各社がしのぎを削り、医療保険の使い勝手や保険範囲は急ピッチで進化しています。

そんななか、実は三大疾病と認定する範囲に、各社で違いが生じてきています。
今加入している医療保険の三大疾病の定義が狭いタイプであれば、見直しを検討する価値ありです。

一方、脳卒中の保障の穴は少ないです。
「くも膜下出血」や「脳内出血」といった重大な疾患も含むため、脳の疾患全体の72%をカバー。

脳血管疾患の方が確かに範囲は広いですが、必ずしも重視する必要はありません。
ただ、厚生労働省の国民生活基礎調査の概況によりますと、寝たきりの主な原因は脳血管疾病で、全体の約3割を占めるといいます。

収入が途絶える引き金になるため、できるだけ一時金特約などで備えておきたいですね。

■心疾患の病類別に見た患者数の割合
狭心症・・・33.6%
不整脈及び伝導障害・・・30.1%
心不全・・・17.4%
陳旧性心筋梗塞・・・7.3%
慢性非リウマチ性心内膜疾患・・・3.9%
心筋症・・・2.3%
急性心筋梗塞・・・1.9%
その他・・・3.5%

心疾患の患者数のうち、最も多いのが狭心症の33.6%です。
また、不整脈などの伝導障害も30.1%を占めますが、多くの三大疾病向け特約ではいずれも保障の範囲外です。

⑩公的保障のの改正相次ぐ!高所得シニア層の負担増

公的保障の見直し

公的保障の見直しが急速に進んでいます。
2030年には3人に1人が65歳以上となる超高齢化社会を迎えるため、社会保険の資金が不足。

年金や医療、介護などの公的保障が段階的に引き下げられていく可能性がが高いです。

すでに保障内容が段階的な引き下げが決定されているのが、1ヶ月間に支払った医療費が自己負担の上限額を超えた場合に超過分が払い戻される「高額療養費制度」です。

17年8月、70歳以上の高齢者に対して年収約370万円以上の場合は、外来の上限額が1万円以上アップ。
年収約156万~約370万円の一般層も負担増となりました。

さらに、18年8月からは、高所得者が3段階に分けられたうえで、それぞれ上限額がアップ。
月々の医療費負担が10万円を大きく超える可能性も出てきました。

また、一昨年は、介護保険法の改正も行われています。
所得区分で「一般」に入る人の高額介護サービス費の自己負担上限が37,200円から44,400円に引き上げられ、昨年8月には年収が340万円以上ある人などの自己負担が2割から3割に引き上げられました。

増え続ける医療費や介護費の抑制効果を狙った施策ではありますが、もはや公的保障だけには頼れない時代となりました。
それは、シニア層を対象とした保険の新商品が、堅調に加入者を増やしている原因にもなっています。

Copyright(c) 2013 J'sPlan All Rights Reserved.